知らないと恥をかく「会社関係の葬式」の作法

若手社員は受付や香典の会計を任されるかも

会社の上司や先輩の親族に不幸があった場合、どのような対処をすればいいのだろうか(写真:KOHEI 41 / PIXTA)

「課長のお母さんが亡くなった」「部長のお父さんが亡くなった」……。社会人になって、急に増えるのが葬儀の機会だ。入社からまだ日の浅い新人社員は、当然のことながら会社関係者の葬儀に参列する機会はほとんどないだろう。それどころか、プライベートの友人・知人・親族の葬儀にすら出席したことがない人も珍しくない。

ただ、冬場の12月から2月にかけては、最も人が亡くなる時期。そこで、「会社関係者の葬儀に出席する・葬儀の手伝いをすることになったとき」「上司や先輩の身内の訃報を聞いたとき」「不幸があった上司や先輩が会社に出勤してきたとき」などのもしもの場合に、どのように対処すればよいか、その基本を紹介しよう。

仕事後に参列できる「通夜」がオフィシャルに

まず、葬儀に参列するケースからみてみよう。葬儀には、通夜と告別式の2種類があるが、たとえば上司や同僚の身内に不幸があったとすると、通夜に参列するケースが圧倒的に多い。

仏壇、仏具大手のはせがわ東京本社で「お客様ご相談センター」の担当をしている宮南靖さんはこう指摘する。「本来、通夜は家族のために行い、オフィシャルな葬儀の場は告別式でしたが、今は逆。特に関東では仕事が終わってから参列できる通夜がオフィシャルになりつつあります」。

次ページ通夜に行くときの服装とは?
キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • iPhoneの裏技
  • 新型コロナ、長期戦の混沌
  • ポストコロナ時代の人づくり最前線
  • ソロモンの時代―結婚しない人々の実像―
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
改正対応待ったなし!<br>働き方と仕事の法律

同一労働同一賃金の本格化、中小企業でのパワハラ防止対策の義務化など、今年は重要な改正法の施行が目白押し。2022年に施行される法律の要点に加え、昨年の4月に施行された改正民法も総点検。改正ラッシュへの備えを万全にするための法律虎の巻です。

  • 新刊
  • ランキング
東洋経済education×ICT