旧態依然の組織には、いくつか重大な欠陥が（写真：jessie／PIXTA）
アフター・コロナで明らかになりつつあるのは、組織を変革して柔軟な働き方を採用する企業と、従来どおりの組織運営を続けていこうとする企業の両極端とも言える対応だ。どちらが今後、生き残っていけるのかと言えば、もちろん前者。
ただし、柔軟な働き方を機能させるのは、ひと筋縄ではいかない。
『ライフ・シフト』著者のリンダ・グラットンが、最新刊『リデザイン・ワーク 新しい働き方』でこれからの組織のあり方のポイントとして挙げたのは、自社の独自性を追求することだ。
ただし、柔軟な働き方を機能させるのは、ひと筋縄ではいかない。
『ライフ・シフト』著者のリンダ・グラットンが、最新刊『リデザイン・ワーク 新しい働き方』でこれからの組織のあり方のポイントとして挙げたのは、自社の独自性を追求することだ。
イノベーションに必須のデジタルスキル
私が働き方の未来に関する研究の一環として話を聞いた企業幹部たちは、「柔軟な働き方を実現したい」という言葉を実行に移すことの難しさを思い知らされていた。
そこへ起きたのが新型コロナウイルスの感染拡大だった。それをきっかけに、柔軟な働き方を目指すという言葉と行動を一致させやすい環境が生まれた。
企業が新しい仕事のあり方をデザインするに当たり、コロナ禍の経験から引き出せる前向きな材料には、たとえば次のようなものがある。
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