｢選手たちがうまくなる環境がここにはある｣王貞治が感嘆した"税金に頼らない"野球による町おこしの凄み

桐生市にこの提案をしたのが、当コラムでも紹介したことがある荒木重雄氏だ。千葉ロッテマリーンズ執行役員・事業本部長、日本野球機構（NPB）特別参与などを歴任し、現在は株式会社スポーツマーケティングラボラトリー（SPOLABo）、株式会社ノッティングヒル代表取締役を務めている。

「スポーツには人をつなげ、ネットワークを広げる本質的な価値があります。スポーツ×地域は、やりようによっては大きな盛り上がり、感動を作ることができる。私はこれまでの経験で、そのことを実感していました。だから故郷の桐生でもそれをやろうと思った。

よくあるのが、スタジアムやアリーナを起点とした地域創生、町づくりなんですが、それは多くの税金を投下することになりかねない。幸いというべきか、桐生市には何一つプロスポーツがない。この町でスポーツによる活性化が実現できれば、市内に大きなスポーツ団体のない自治体でも応用できるモデルができるんじゃないかという発想があったんです」

スペシャルアドバイザーを務める斎藤佑樹氏のプレゼン（写真提供：球都桐生プロジェクト）

税金を使わないスポーツ振興の仕組み

荒木氏はロッテの執行役員・事業本部長時代には、千葉市が建てた「千葉マリンスタジアム（現ZOZOマリンスタジアム）」に働きかけて球団を「指定管理者」にし、飲食物販やスポンサー広告など、球場でのビジネスをすべて球団が担当する日本で初めてのスキームを創出した。以後、プロ野球のビジネスは劇的に変わり、多くの球団が本拠地球場をベースに収益事業を行うようになっている。

荒木氏は故郷桐生市で、新たな事業モデルを打ち出したのだ。

「メインの資金は、総務省が創設した『ふるさと納税制度』の活用。そのうえで、自治体が行うガバメントクラウドファンディングで調達しましょうと提案しました」

税金を使わないスポーツ振興とは、こういうからくりだったのだ。新たな拠点を建設せず、旧桐生南高校の校舎をそのまま活用しているのも、市民に対する説得力を高めている。