AKB48のビジネスは継続できるか?

AKB48を経営学で考える(下)

(上)・「峯岸みなみ丸刈り謝罪問題」をどう見るか?はこちら

AKB48というビジネスは、継続できるのでしょうか? それとも、一過性のブームで終わってしまうのでしょうか?

秋元康氏をはじめとしたAKB48ビジネスにかかわっている方々が、AKB48を継続させたいと考えているのかはわかりません。もしかしたら、どこかで撤退を考えているのかもしれません。

しかし今回はあえて、AKB48が継続するためには何が必要なのかを、経営学の視点で考えていきます。そこに、皆さまのビジネスを継続させるヒントがあれば、と思います。

継続のために必要なこと

ビジネスシステムの観点から見ると、AKB48が継続するためには、2つの要素が必要になります。

ひとつは、楽曲やダンスがAKB48らしくプロデュースされ、それがファンや顧客に価値あるものとして受け入れられることです。これは、総合プロデューサーの秋元氏にかかっています。AKB48の大ブレークを見ると、これまでのところ成功していると言えるでしょう。この視点を、経営学では「有効性」と言います。

もうひとつは、「AKB48らしいよね」と、ファンや一般の人たちが自然に納得できるような行動をメンバー全員がとれるようにすることです。つまり、いつでも、どこでも、メンバーだれもがAKB48というブランド価値にふさわしい行動ができること。この視点を、経営学では「効率性」(同じ価値あるいは類似の価値を提供するほかの事業システムと比べて効率がよいか)と言います。

そして、「有効性」と「効率性」が単に優れていることだけではなく、両者のバランスがとれていることが、ビジネスシステムが成り立つためには必須なのです。
「有効性」には問題のないAKB48ですが、たとえば「峯岸みなみ丸刈り謝罪問題」に代表されるようなAKB48のメンバーの行動に関する問題が発生しているところを見ると、「効率性」には疑問符がつきます。

そこで、今回は日本のエンターテインメント産業に登場したAKB48という新しいビジネスの今後の継続性について、ビジネスシステムの視点からこの2つの条件の成立に着目して、分析していきます。

次ページAKB48を経営学で分析すると…
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