｢OJT偏重｣の古い日本の人材育成がやばいワケ ｢経営を教える会社｣が大事にする育成方針

日本企業の人材育成で重視されている「OJT」について、その効果と限界を解説します（写真：Jake Images／PIXTA）

社員に対する育成には、どのような考え方で向き合うことが望ましいでしょうか。この点を考えるにあたって、まず最初に、社員が成長することの意味合いから確認しておきましょう。

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社員が成長することで、その人がこれまでにできなかったことができるようになり、それによって組織能力や組織としての成果も高まります。故に、社員が成長することは、その本人にとって望ましいことであること以外にも、組織としても大いに歓迎すべきことです。このことから、社員の育成にあたっては、「どうしたら社員の能力が最も開発されるのか？」という個々人の成長に主眼を置いて考える必要があります。

そう考えたとき、社員育成はどうあるべきなのでしょうか？ 組織として、どのくらい手をかける必要があるのでしょうか？ また、育成に使う予算はどの程度を考えるべきなのでしょうか？

OJT とOff-JTへの向き合い方

最初に、社員1人あたりどのくらいの育成予算をかけていくことが望ましいのかについて考えてみたいと思います。日本企業における従業員1人あたりの年間平均研修費用は、おおよそ3万〜4万円くらいが相場となっています。これは実務とは切り離した場で行われるOff-JTと呼ばれる研修といった教育施策にかける費用に関するものです。