ソニー肝煎りのアニメ事業は「次のプレステ」になれるか？カドカワとバンナムに相次ぎ出資する全方位戦略の狙い、プレステ勃興期との類似点は

アメリカ・ラスベガスで年始に開催されたCESに登壇したアニプレックスの岩上敦宏社長（左）、クランチロールのラウール・プリニ・プレジデント（記者撮影）

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7月18日に公開された『劇場版「鬼滅の刃」無限城編』。興行収入は176億円を突破し、公開から17日で国内歴代興行収入ランキングのトップ10に食い込んだ。

劇場版としての前作『「鬼滅の刃」無限列車編』は国内外の総興行収入で500億円超を記録、日本国外でも1200万人以上を動員するなど大ヒットとなった。今作も8月以降に順次海外で封切りされる予定で、記録更新に期待がかかる。

仕掛けたのはソニーグループ傘下の製作会社、アニプレックスだ。原作の権利を持つ集英社、アニメ制作スタジオのufotable、劇場への配給を行う東宝など、数多くの関係者の間に立って企画を推進してきた。

アニメ全方位戦略の実態

ソニーのアニメ事業への入れ込み度合いは、日に日に加速している。7月24日には、バンダイナムコホールディングス（HD）の株式約2.5％を約680億円で取得すると発表。エンタメ事業で連携を強化する狙いだ。

今年1月にはKADOKAWAの第三者割当増資を引き受け、約500億円を追加出資して約10％保有する筆頭株主になったばかり。数百億円規模の投資を矢継ぎ早に繰り出し、アニメやゲームなどエンタメ業界の大手企業と次々に関係を強化している。

そんなソニーはアニメ事業をこの先どのようにして成長させるつもりなのか。本特集ではグループ幹部や出資先、現場への取材を通じて、ソニーがアニメ事業で築きつつある「覇道」を明らかにする。