2025年のビットコイン(BTC)相場は、年初の9万ドル台から20万ドルへの到達も見込まれていたが、12月に入っても年初の水準とほぼ変わらず、1年を通して足踏み状態となっている。アメリカの株式市場と同様に、25年は米トランプ政権による関税政策がBTC相場の上値を圧迫する要因となっており、12月時点で年初来のリターンは米主要株価指数を大きく下回る。
資金は暗号資産よりもAIに
25年の株式市場では、エヌビディアを筆頭にAI(人工知能)関連銘柄が上昇を牽引していたことに鑑みると、投資家の資金は暗号資産(仮想通貨)よりもAIに多く向かっていた。BTCはAIにスポットライトを奪われていたともいえよう。
第4四半期(25年10〜12月)の相場下落の一因として、BTCの半減期(マイニングで得られる報酬が半分になる時期)サイクルが市場心理を悪化させた可能性が指摘される。これまで、約4年に一度の半減期を通過したBTC相場は、およそ1年半かけて大天井を形成してきた。前回の半減期が24年4月だったことから、今回のサイクルでは25年10月に相場が大天井を形成する計算となる。
しかし、ちょうどそのタイミングでトランプ大統領が対中関税の引き上げをチラつかせたことで米株相場が軟化。BTCは史上最高値の12.6万ドルから急反落した。相場が強く下押しされたことで、市場では過去のサイクルが再現される懸念が浮上し、投資家のセンチメントが一気に弱気に傾いた格好だ。



















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