「社員はコントロールされて当然」「われわれの考えどおりにスキルを身につけさせ、異動させることができる」といった考えは、とうに通用しなくなっています（写真：仲居 宏之／PIXTA）
国内外5000社以上の人的資本開示情報をすべて読み込み、「人的資本経営専門家」として活躍する田中弦氏。
その田中氏が、「人的資本経営」について、「いつ」「どこで」「誰が」「何を」すればいいのか、全ノウハウを解説した新刊『5000の事例から導き出した 「人的資本経営大全」ー日本企業最後の伸びしろ』が発売された。
今注目されている「人的資本経営」について、｢会社員のスキル＝企業のもの｣と考える"時代錯誤"という観点から、田中氏に解説してもらう。
個人が持つスキルは「個人のもの」か「会社のもの」か
前回の記事（｢人的資本経営＝人を大切にする経営｣は勘違いだ）では、意外に多くの人が混同しがちな「人的資本経営」と「人を大切にする経営」は、実はまったく違うものであることを「コスト」と「投資」の視点から解説しました。
もうひとつ、「人的資本経営とは何か」を考えるうえで押さえておきたい大切な視点があります。
それは個人が持つ「スキル」「ノウハウ」「能力」は、はたして「会社のもの」なのか、それとも「あくまでもその人個人のもの」か、という視点です。
ここが、これまでの従来型の経営と「人的資本経営」の本質的な違いとも言えます。
従来の日本企業は、少なからずそれらを「会社のものである」と捉えてきました。
会社が「スキル」「ノウハウ」「能力」獲得の機会を提供したのだから、当然、会社がコントロールできるものである、と。
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