「"優秀な人"が集まる会社」一体どう作ればいいか 「まず経営が変わるべき」必要な"大胆変化"は?

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ビジネス人材
「人的資本経営」へのシフトが、いま求められています(画像:metamorworks/PIXTA)
国内外5000社以上の人的資本開示情報をすべて読み込み、「人的資本経営専門家」として活躍する田中弦氏。
その田中氏が、「人的資本経営」について、「いつ」「どこで」「誰が」「何を」すればいいのか、全ノウハウを解説した新刊5000の事例から導き出した 「人的資本経営大全」ー日本企業最後の伸びしろが発売された。
今後到来する「未曾有の超人手不足時代」に、どうすれば「優秀な人」を採用できるのか、田中氏に解説してもらう。
*この記事の前半→「100万人足りない」"超人手不足時代"到来の衝撃

労働力人口の減少=「人材の採用」が難しくなる

本記事の前半(「100万人足りない」"超人手不足時代"到来の衝撃)では、「未曾有の超人手不足時代」が到来するという話をしました。

『5000の事例から導き出した 「人的資本経営大全」ー日本企業最後の伸びしろ』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら。楽天サイトの紙版はこちら、電子版はこちら

人口が減るとどうなるか。国内の需要が減少します。

商品やサービスを購入してくれていた市場が縮小し、それまでライバル会社ではなかったような企業同士が「小さなパイ」を奪い合うようになってきています。

さまざまなジャンルで、このような「人材の奪い合い」がもう起きはじめており、労働力人口が減ることは、「人材の採用」が難しくなることも意味します。

人材のパイが減少する。求職者も減る。そうなると、採用をめぐる状況は「超・売り手市場」になります。

そんな事態がすでに到来しはじめているにもかかわらず、世に公開されている大量の中期経営計画を参照すると、そのほとんどがこの「喫緊の経営課題」を考慮に入れていません

ほとんどの企業が、多かれ少なかれ「いままでどおりの採用コストで」「いままでどおりの応募が来て」「いままでどおりの離職率が継続する」と過去の実績から考えています。

従来の中期経営計画策定時には、「採用人数○人」「採用コスト○円」「離職率○%」といった目標を、いままでの実績と照らしながら、前例どおり横引きに計画し、記載してきました。

たしかにこれまでは、「それ」でやれる時代だったのです。

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