スクエニ･ガンホー･DeNA…物言う株主に次々と狙われ始めた｢ゲーム会社｣の苦悩。市場への期待と各社が抱える構造的課題の間に"ズレ"が生じた理由

あいまいな成長戦略やガバナンス上の問題を理由に、もの言う株主から圧力をかけられているスクエニとガンホー。なぜ今、ゲーム業界でアクティビストの動きが活発化しているのか（撮影：尾形文繁）

「事業ポートフォリオ戦略の不在」「企業価値最大化という視点の欠如」「低水準な経営目標の正当化」「不合理なコーポレートアクションに対する説明不足」――。

年の瀬が迫る2025年12月8日、アクティビスト（物言う株主）の3Dインベストメント・パートナーズが、ゲーム大手のスクウェア・エニックス・ホールディングス（スクエニ）に関する100ページ超の資料を公表した。

スクエニの株式の約16.5％を保有する3Dは、スクエニの経営課題について、冒頭のように列挙している。24年7月以降、スクエニとの対話を続けてきたが、桐生隆司社長から十分な対応を得られなかったという。ほかの株主からも意見を募り、会社側に対話を改めて働きかける方針だ。

相次いで巨額の特損を計上

たしかに、近年のスクエニの経営には停滞感が漂っている。

24年3月期には家庭用ゲームの開発方針見直しにより、過去最大となる221億円の特別損失を計上。今26年3月期も、海外スタジオの閉鎖や組織再編などに関連した特損を118億円計上することをすでに発表している。

これらの特損のほとんどは、国内外で開発を進めていたタイトルの中止に伴うコンテンツ廃棄損だ。業界関係者は「スクエニはしばらく新作の開発に苦しんでおり、日の目を見ることのない試作品が無数に溜まっていた」と明かす。その分、開発人員などのリソースも分散し、会社全体の収益性悪化を引き起こした。

相次ぐ開発の中止は、電通出身の桐生社長の下で進められてきた。スクエニには20年に入社し、23年に10年ぶりとなる新社長に就任した。中止を決めたタイトルは桐生社長の就任前に着手していたものが多く、過去に蓄積した膿を出す動きとも言えるが、その後の再成長の道筋はいまだ見えない。