「罰ゲーム化している管理職」本当の理由と"企業ができる解決策"は何か?「人的資本経営の専門家」が解説

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5000の事例から導き出した 「人的資本経営大全」ー日本企業最後の伸びしろ
働き方改革により、部下の業務時間が減ったことで、部下の仕事を代わりに請け負っている人もいるかもしれません(写真:Luce/PIXTA)
国内外5000社以上の人的資本開示情報をすべて読み込み、「人的資本経営専門家」として活躍する田中弦氏。
その田中氏が、「人的資本経営」について、「いつ」「どこで」「誰が」「何を」すればいいのか、全ノウハウを解説した新刊5000の事例から導き出した 「人的資本経営大全」ー日本企業最後の伸びしろが発売された。
「罰ゲーム化している管理職」について、田中氏に解説してもらう。

「管理職=罰ゲーム」

日本のビジネスシーンでは近年、管理職につくことが「罰ゲーム」になっていると言われています。

『5000の事例から導き出した 「人的資本経営大全」ー日本企業最後の伸びしろ』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら。楽天サイトの紙版はこちら、電子版はこちら

それもそのはずです。日本の管理職の仕事は名実ともに増えていますし、変容もしています

部下の管理監督だけではなく、コンプライアンスにも対応しなければなりません。部下とのコミュニケーションも変化を求められています。

働き方改革により、部下の業務時間が減ったことで、部下の仕事を代わりに請け負っている人もいるかもしれません。

上からも下からもプレッシャーをかけられる。しかも、部下の育成はうまくいかないし、業務量は増えるし、後任もいない。

多くの新卒入社社員は、会社を辞めない限りは、入社以来ずっとこの昇進レースを続けることになるわけです。

新卒4年目くらいから、そういった「つらそうな未来」が見えてくる。

そのため、前回の記事(日本企業で「新人と役員」以外が、情熱をもって仕事ができない根本理由)で解説したように、「エンゲージメントスコア」(従業員と組織の「双方向的な結びつき・つながり」をアンケート調査などによって数値化・可視化したもの)が下がっていくのです。

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