「死んでいる会社の現場」、よくある6大危機NG

「目標がない」「変なプライド」御社は大丈夫?

なぜ「死んでいる現場」が増えているのだろうか、6つの危機的症状を筆者が説く(写真:zephyr_p/PIXTA)
経営において本質的に大事なことは、たったひとつ。それは、会社が「生きている」ことである。
『現場力を鍛える』『見える化』など数多くの著作があり、経営コンサルタントとして100社を超える経営に関与してきた遠藤功氏は、「30年間の結論」として、会社や組織は「見た目の数字や業績」より、本質において「生きている」か「死んでいる」かが重要だという。
30年の集大成として『生きている会社、死んでいる会社――「創造的新陳代謝」を生み出す10の基本原則』を上梓した遠藤氏に、「死んでいる会社」の「死んでいる現場」に共通する「6大NG」について解説してもらう。

 現代の社会は「死んでいる現場」が激増している

30年の長きにわたって、経営コンサルタントという仕事をやってきた。100社以上の会社と濃密なお付き合いをし、ここ10年近くは複数の会社の社外取締役、社外監査役としても経営に関与してきた。

その経験を通して確信して言えることがひとつある。それは「会社は生きていなければならない」ということだ。「生きている会社」と「死んでいる会社」をどう見分けるのか。それは「現場」を見れば一目瞭然である。

会社は価値創造を営んでいる。その最前線が「現場」である。「生きている現場」は活気があり、そこで働く人たちの目がイキイキとしている。しかし、その「現場」の活気が乏しく、そこで働く人たちの目が死んでいたら、競争力ある魅力的な価値など生まれるはずもない。

その典型例が、日本の製造業で頻発する品質検査不正である。鉄鋼、自動車、油圧機器など日本を代表する企業の「現場」で、品質の根幹である検査データを偽るというありえないことが続出している。「現場」が死にかけている典型的な症状である。

「死んでいる現場」は製造現場だけではない。物流の現場、小売りの現場、サービスの現場などあらゆる「現場」の質が著しく劣化し、さまざまな問題が露呈し、会社の屋台骨を揺るがす事態が起きている。航空会社でも、パイロットから基準を大きく超える血中アルコール濃度が検出され、逮捕されるというありえないことが起きている。

「現場」は日本企業の競争力の根幹である。この状況を放置していたままでは日本企業の未来などありえない。

それでは、「死んでいる現場」はどう見分ければよいのか。ここでは、6つのその典型的な危機的症状を紹介したい。

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