死んでいる会社の「勘違い課長」、6大共通NG

「いつも机に」「妥協ばかり」…御社は大丈夫?

「死んでいる会社」に限って、課長が「会社で果たすべき役割」を正しく認識していない(写真:マハロ / PIXTA)
経営において本質的に大事なことは、たったひとつ。それは、会社が「生きている」ことである。
『現場力を鍛える』『見える化』など数多くの著作があり、経営コンサルタントとして100社を超える経営に関与してきた遠藤功氏は、「30年間の結論」として、会社や組織は「見た目の数字や業績」より、本質において「生きている」か「死んでいる」かが重要だという。
30年の集大成として『生きている会社、死んでいる会社――「創造的新陳代謝」を生み出す10の基本原則』を上梓した遠藤氏に、「死んでいる会社」の勘違い課長に共通する「6大NG」について解説してもらう。

会社が生き残れるかどうかは「課長」で決まる

30年の長きにわたって、経営コンサルタントという仕事をやってきた。100社以上の会社と濃密なお付き合いをし、ここ10年近くは複数の会社の社外取締役、社外監査役としても経営に関与してきた。

その経験を通して確信して言えることがひとつある。それは「会社は生きていなければならない」ということだ。

「生きている会社」と「死んでいる会社」を分ける差はいくつかあるが、「死んでいる会社」に限って、課長が「会社で果たすべき役割」を正しく認識せず、「大きな勘違い」をしている

今、多くの日本企業は「生まれ変わる」(Reborn)必要がある。「ビジョン」も「戦略」も「組織」も「働き方」もすべてを変えないと生き残っていけない。それくらい環境は激変し、勘違いをして過去の常識を引きずったままでは、日本企業は間違いなく淘汰されてしまう。

会社が生まれ変わり、新たな環境で「新たな常識」を生み出し、「新たな価値」を創出する尖兵となるべきは、「課長」である。

課長が変わらなければ、会社は変わらない。しかし、「死んでいる会社」の課長ほど、「尖兵の役割」を果たすことなく、埋没してしまっている。

では、「死んでいる会社」の勘違い課長によく見られる「6大NG」とは、具体的に何なのか。早速、紹介したい。

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