｢罰ゲーム化する管理職｣視点変わる"3つの考え" 日本は｢管理職目指す人｣が他国と比べて少ない

管理職になりたい人が少ない日本。最近では、管理職は罰ゲーム、といった言葉も（写真： den-sen / PIXTA）

最近、「管理職は罰ゲーム」という話題に触れることが多い。

初めてその言葉を聞いたとき、「確かにそうかもな」と妙に納得した記憶がある。年々厳しくなる人手不足、コンプライアンスやメンタルヘルス対策、ダイバーシティへの配慮……。

確かに、管理職に求められる業務は複雑化しており、負担が集中して「報酬などのリターン」に見合わないことは想像にかたくない。

筆者はウズウズカレッジという会社で、IT分野リスキリングのための転職・研修サービスを提供している。この分野だけを見ても、昔はなかった「新しい仕事」が増え、上司が経験値だけで部下を育てられる時代でないことは明らかだ。

管理職になりたい人が少ない日本

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興味深いデータがある。パーソル総合研究所が2019年に行った「APAC就業実態・成長意識調査」によると、アジア太平洋地域（APAC）の14カ国・地域の中で、「管理職になりたいと感じる」と答えた割合は日本がダントツで最下位。

高いと予想していたわけではないが、1位インド（86.2%）、7位マレーシア（69.0%）、13位ニュージーランド（41.2%）という中、日本（21.4%）は想像以上に低かった。

そのような状況を踏まえて、これから組織を担っていくZ世代にとって、管理職が「罰ゲーム」でなくなるための3つの考え方を提案したい。