後継者不足？｢幹部育成｣に苦心する企業の悲鳴 人事部も経営企画部も研修担当を敬遠も

社員研修の中で、もっとも実施が困難なものは「幹部向け研修」といいます（写真：KY／PIXTA）

企業が社員のスキルアップなどのために実施する「研修」。コロナの中、「集合型」が激減し、ゼロになった企業は2割にも及ぶそうです。

その代わりに主流になってきたのが「オンライン型」で、そのメリットへの認知も広がってきました。録画して繰り返し後から見返すことで理解を深められる、移動コストを削減できる、といった点です。

コロナ終息後もオンラインでの継続となる研修プログラムは相当数になると思われます。ただ、集合型でないと難しい、コロナがピークの時期でも集合型で実施されていた研修もあります。その代表が、企業の「幹部向け研修」です。

企業の方向性やミッション・ビジョンに関するような討議を行うケースが多いため、臨場感が重視されます。そのためコロナがピークで社員には出社をさせていなかった時期でも会場を借りて集合型で行っていたとの話をたくさん聞きました。

この幹部向け研修について、重要性が高まり、関わる人が増えてきたようです。さらに言えば主催となる人事部が大いに悩んでいるようです。

人事部が頭を悩ませる幹部向け研修

幹部向け研修の目的は、社員から管理職、さらにステップアップした立場（役員・部長クラス）の人に求められる視点・スキル等を学ぶことです。

最近は「VUCA」という言葉の流行に代表されるように、企業が外部環境に適応していくことの難易度が高まり、そうした状況理解も重要なテーマとなりつつあります。いわゆる座学で講義を受けるだけでなく、討議やワークを通じてのプログラムが多く、各社ごとにカスタマイズして行われる場合が大半です。