大企業からベンチャーへ転職する動きがじわじわ活発化しています。
在京キー局の人気アナウンサーがベンチャー企業に転職したケースが記憶にある人も多いかもしれませんが、それ以外の業種でもよく聞かれるようになってきました。
いったい何が起きているのでしょうか。1990年代から日本の転職市場に関わってきた筆者が見た「変化」について考察してみたいと思います。
2020年以降、大企業からベンチャーへの転職が増加
日本における転職者は、1990年代前半には250万人程で推移していましたが、2000年代にかけて増加。2006~2007年には346万人へと急上昇した後、2019年には351万人と過去最多を更新しました。
一方の求人数は、経済情勢と連動しています。経済環境の悪化時期には減少、回復すると増加という軌道をたどり、これを繰り返しながらも転職市場は緩やかに拡大してきました。
転職市場の中心となってきたのは20代前半から30代前半の若手人材。即戦力となりうるミドルシニアよりも若い世代を望み、育成して戦力化する企業が主流でした。
景気低迷期=就職氷河期に新卒として就職活動に遭遇した学生は、人気の高い大企業への就職がかないにくい状況に置かれました。そのため新興系企業、いわゆるベンチャー企業への転職も選択肢の1つと考えて、就職するケースが増えました。
バブル崩壊後の1990年代後半以降やリーマンショック後の時期のことで、ちょうど楽天、サイバーエージェント、GMOなどのベンチャー企業が急成長時期であり、相当数の学生が入社していきました。
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