メンタルの問題に関して、世の中ではタブー視されているという認識があるのかもしれません。ストレスがある、心が疲れて参っているということは、誰にでもあるはずですが、自分がそれを広く発信したときに、偏見の目で見られてしまうのではないかという恐れがあるのです。
スポーツ選手や芸能人などの話で、かなりオープンになってはきていますが、残念ながら、まだまだ日本では、メンテナンスをしなければいけないという意識が希薄であることは否めません。
かつては、「うつ病になるのは根性が足りないからだ」などと言う人もいましたが、もうそんな時代ではありません。今は、適切なマネジメントをしましょうという時代なのです。
心の安定や健康はすべての土台になる
企業では、ウェルビーイングやマインドフルネスは、「メンタルヘルス改善」より利益に直結する「生産性を上げる」という文脈のほうが注目されやすいですが、厳密に言えば、心の安定・心の健康とは、体の健康がすべての土台になるのとまったく同じものです。
働く従業員にとっては、心の健康は、ベースとなる最低限の保障のようなもので、それがパフォーマンスの向上につながるわけですから、決して切り離せません。
また、企業は、目に見えてメンタルの問題が起きている人については、ケアしなければならないという意識があるようですが、メンタルの問題というのは、グラデーションになっているということが認識できていないと感じます。
ストレスにさらされつづけていると、それが閾値を超えたとき、ご飯が食べられない、起き上がれない、会社に行けないといった症状となって表れます。それは、突然起きるのではなく、少しずつ積み重なって、あるタイミングで目に見える状態になるわけです。
ですから、実際には「うつ予備軍」と言ってもよい、ストレスにさらされた状態の人が社内にはたくさんいて、いつ閾値を超えてもおかしくはないのです。
全社的なケアをするべきなのですが、日本企業は、「病気になった人たちをどうしよう」という思考で、予防的ではなく、対処的な発想になっています。
その結果、働き方については何も変えずに、「こうなってしまったから精神科に行って下さい」「休職して就労支援を受けて下さい」と言うわけですね。
従業員の心の健康を保つことで、パフォーマンスを上げてもらい、経営を回していかなければならないのに、目に見えない予備軍のケアができていないのです。
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【目に見えない問題のケアこそ健康経営】
