一流の経営者は「経営理論」を振りかざない

「参考にしても信用はしない」が正しい常識

知識は有用なものだけれど…(写真:wavebreakmedia / PIXTA)

経営を進めるうえで、理論、学説、数値分析の知識ばかりを求める人がいます。もちろん、こうした知識は有用なものですが、絶対に必要かといえば、そうではありません。

総資本回転率、売上利益率、資本利益率、売上高費用比率といった財務諸表分析、あるいはランチェスターの法則など経営戦略に関する理論は、数多くあります。でも、このようなことがわからないと経営ができない、あるいは、このようなことをいちいち考え、前提としなければ、経営判断ができないとするならば、経営者として失格でしょう。なぜなのか。それを説明したいと思います。

学者は死んだ魚をさばいているにすぎない

経営学者や評論家は、いかにも経営がわかっているかのように、こうしたデータを列挙して、話をする。書物にする。それを聞いて、読んで、さすが先生は偉いと思う。すごい先生だと思う。しかし、思う必要はありません。すごいこともありません。彼らは、実業を経験していません。生きている魚を扱った経験はなく、死んだ魚をさばいているにすぎないのです。

この連載の一覧はこちら

もともと、彼らは、そのような死んだ(過去)の資料とデータを分析理論化しているのであって、彼らのご託宣が、「いま、生きている会社」にそのまま適用できるはずもありません。現に、彼ら、学者や評論家が予測することで、その予測が「当たる」ことはほとんどありません。早い話が、毎年の彼らの景気予測の結果を考えれば、すぐに納得されるでしょう。

若い方はご存じないかもしれませんが、坂本藤良(1926-1986)という経営学者がいました。

次ページ経営学者が経営をしたところ…
キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 北朝鮮ニュース
  • 日本野球の今そこにある危機
  • 競馬好きエコノミストの市場深読み劇場
  • 離婚のリアル
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
進撃の商社<br>純利益1兆円への野望

資源価格の反発で総合商社の業績は絶好調、非資源での新規ビジネス創出にも余念がない。純利益1兆円突破への期待も出てきた今、商社の実力を総点検する。5大商社のトップがそろい踏み、「人材編」にはイラストで各社のキャラ解説も。