一流の経営者は「経営理論」を振りかざない

「参考にしても信用はしない」が正しい常識

知識は有用なものだけれど…(写真:wavebreakmedia / PIXTA)

経営を進めるうえで、理論、学説、数値分析の知識ばかりを求める人がいます。もちろん、こうした知識は有用なものですが、絶対に必要かといえば、そうではありません。

総資本回転率、売上利益率、資本利益率、売上高費用比率といった財務諸表分析、あるいはランチェスターの法則など経営戦略に関する理論は、数多くあります。でも、このようなことがわからないと経営ができない、あるいは、このようなことをいちいち考え、前提としなければ、経営判断ができないとするならば、経営者として失格でしょう。なぜなのか。それを説明したいと思います。

学者は死んだ魚をさばいているにすぎない

経営学者や評論家は、いかにも経営がわかっているかのように、こうしたデータを列挙して、話をする。書物にする。それを聞いて、読んで、さすが先生は偉いと思う。すごい先生だと思う。しかし、思う必要はありません。すごいこともありません。彼らは、実業を経験していません。生きている魚を扱った経験はなく、死んだ魚をさばいているにすぎないのです。

この連載の一覧はこちら

もともと、彼らは、そのような死んだ(過去)の資料とデータを分析理論化しているのであって、彼らのご託宣が、「いま、生きている会社」にそのまま適用できるはずもありません。現に、彼ら、学者や評論家が予測することで、その予測が「当たる」ことはほとんどありません。早い話が、毎年の彼らの景気予測の結果を考えれば、すぐに納得されるでしょう。

若い方はご存じないかもしれませんが、坂本藤良(1926-1986)という経営学者がいました。

次ページ経営学者が経営をしたところ…
キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • ひとりの贅沢空間~週末に聴きたい名盤
  • 若者のための経済学
  • 内田衛の日々是投資
  • ほしいのは「つかれない家族」
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
衰退か再興か<br>アトキンソンと考える<br>日本の生存戦略

急激な人口減少と高齢化の先に待ち受ける地盤沈下を避け「日本再興」を進めるには、従来の常識にとらわれず新しい発想で問題に取り組むことが必要だ。最低賃金の引き上げを含む3つの生産性向上策を軸に、日本が生き残る道を探った。