転機を迎える日本の人材育成(その2)

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●人材育成に関する新たな取り組み・施策

 最後に人材育成に関する新たな取り組み・施策に関するフリーコメントを紹介しよう。
◇研修形式
・研修内容を座学から、アクションラーニング的な形式への転換を検討し始めた。
◇経営との関係
・戦略人事、人事・人材育成部門が経営に積極的に参画すること。
・人事・人財育成部門の直接的経営参加、いわゆる戦略人事。
◇語学・海外
・20代の社員の語学力の底上げ(TOEICスコア600点以上)をしようとしている。
・海外研修生を増やし、グローバルに活躍できる人材を育成。
・外国人社員に特化した研修。
・入社2−3年目を海外トレーニーとして海外拠点に派遣する。
・海外人材の研修を通じた日本人社員との交流による活性化。
◇選抜・キャリアパス
・今後ジョブローテーションやキャリアパス制度の構築を図り、定着させていきたいと考えている。
・一律研修から指名選抜方式による研修参加者の絞込みと動機付け。
・選抜施策と不活性人材研修を1年がかりで進めていく。
◇資格
・プロフェッショナル認定制度の施行、スキルインベントリの実施。
・資格手当を拡充し、資格取得を促進しております。
・ビジネスコーチング、ビジネスマナーの認定資格を持った人財を増やしてくこと。

HR総合調査研究所(HRプロ株式会社)
(本社:東京千代田区、所長:寺澤康介)
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するHRプロ内の調査・研究部門。企業・団体のHR(人事)領域に関する調査、研究を行う。外部の調査機関による調査研究結果も紹介するなど、「開かれた研究所」を志向する。「HRプロ」内に、新卒/中途採用、教育・研修、労務、人事戦略などの業務に役立つ調査レポートを掲載している。

 

写真はイメージです。本文とは関係ありません

 

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