転機を迎える日本の人材育成（その2）

　前回は人材育成の形態や教育体制について述べた。今回は教育研修の中身についてレポートしたい。前回の形態、体制では規模別で大きな差異が見られたが、中身についてはもっと大きな違いがある。

●中小企業だけ異なる傾向のメーカー

　2011年度に実施した「マネジメント系研修」を聞いたところ、メーカーの企業規模別で非常に大きな違いが出た。もともと研修の回数自体が、規模が大きいほど多いという理由が考えられる。「実施していない」を除く項目のパーセントの総和を計算すると、メーカーの「1001名以上」は391％、「301名～1000名」は223％、「1～300名」は140％になる。
非メーカーは「1001名以上」が220％、「301名～1000名」が294％、「1～300名」が159％と差は少ない。

メーカーから検証してみよう。全体で多い順は「評価者研修」34％、「メンタルヘルス研修」33％、「目標管理研修」30％、「コーチング研修」24％、「意識改革研修」20％、「ハラスメント研修」18％だ。
「1001名以上」のメーカーでは、「評価者研修」61％、「メンタルヘルス研修」48％、「目標管理研修」48％、「コーチング研修」43％、「モチベーション研修」30％、「ハラスメント研修」30％、「意識改革研修」30％、「チームビルディング研修」26％、「経営分析・戦略研修」26％である。
「301名～1000名」では順番が変わり、「メンタルヘルス研修」41％、「評価者研修」36％、「目標管理研修」27％、「コーチング研修」27％、「チームビルディング研修」18％、「意識改革研修」18％、「ハラスメント研修」18％だ。
「1～300名」になると、大幅に変わってくる。「目標管理研修」20％、「経営分析・戦略研修」17％、「メンタルヘルス研修」17％、「意識改革研修」14％、「危機管理研修」14％、「モチベーション研修」11％である。
大手企業と中堅企業は似通っているが、中小企業は様変わりの傾向を見せている。

図表1：2011年度に実施したマネジメント系研修（メーカー、規模別）
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