DX人材とはどのような人材か。社内で育成するのか、外部から探し出してくるのか。新刊『デジタルマーケティングの教科書――データ資本主義時代の流通小売戦略』を上梓した牧田幸裕氏が、「DXビジネスモデルを構想できる人材」に求められる3つの要件について解説する。「既存ビジネスモデルに対する知見、経験があること」をベースに、「ロジカルシンキングができること」「その上で、ロジカルシンキングを捨てて、発想のジャンプができること」が求められる。
DX人材とはどのような人材なのか?
前回は、「DXによる売上拡大ビジネスモデル」を構想するフレームワークの使いこなし方を考えてきた。今回は、こういったフレームワークを活用できるDX人材の要件について検討していこう。
DX人材と一言で言うが、DX人材は大きく3つに分けることができる。
1.次世代DXビジネスモデルを構想できる担当者
2.ビジネスサービス、プロダクトの設計などの実務担当者
3.データサイエンス・エンジニアリング領域の担当者
現在日本企業ではDX人材の採用意欲が非常に高まっており、DX人材の需要が高い。各社で積極的な採用活動を行っている。
しかし、実際に採用できているのは、アプリの企画をした経験者だとか、データ分析をした経験者とかであり、「次世代DXビジネスモデルを構想できる」人材は、ほとんど採用できていない。当たり前の話で、そんな人材は世の中にほとんど存在しないからである。
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