EVシフトで部品業界に構造変革の大波がくる 日ビスとリケンの経営統合が再編の引き金に

自動車部品メーカーもEV化の流れを避けて通れない

軒並み販売台数見通しを引き下げ

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自動車部品業界は2022年も難しい舵取りを迫られた。当初は新車生産台数が上向く期待もあったが、春先に中国で新型コロナウイルスの感染が拡大。上海などで都市封鎖が行われ、自動車メーカーや部品メーカーはサプライチェーンの停滞を余儀なくされた。加えて自動車業界を悩ませる半導体不足は依然として解消に至っていない。「いまだに直前で生産数量を減らしたオーダーが入ってくる」（ホンダ系部品メーカー幹部）という。

こうした生産混乱を主因に、トヨタ自動車（990万台→940万台）、ホンダ（420万台→410万台）、日産自動車（400万台→370万台）の日系大手3社は軒並み23年3月期の販売台数見通しを引き下げた。原材料費や輸送費、人件費の高騰も足元で収益を圧迫し、22年4〜9月期はトヨタ系主要8社のうち6社、ホンダ系では10社のうち6社が営業減益となり、日産系では7社のうち5社が営業赤字に陥った。

日産系では、売上高1兆円を超えるマレリホールディングスが債務超過に陥り、民事再生の手続き開始決定を受けた。自動車部品メーカーの多くは、生産台数の回復やコスト上昇分の販価転嫁などで23年3月期や24年3月期を増益と描くが、こうしたプラス要因が実現できなかった場合、経営危機に陥る部品メーカーが増える可能性も否定できない。