学生が面接をこなしていくと、かなり高い確率で毒を持つ面接担当者と会い、とても嫌な気持ちになる。発言が思慮とコンプライアンスに欠け、学生を傷つけるのだ。
確かに問題のある学生は多いかもしれない。だから面接担当者は、「できの悪い学生に欠点を教えてあげているのだ」と正当化するだろう。しかし、初対面で感じた欠点を口にして若い学生を傷つける行為は正当化できるのか? それが面接担当者の仕事なのか?
実は人事以外の部署に担当を依頼することは多く、面接の教育を受けていない者が学生に接するケースも多い。だから学生は、「無礼かつ非礼な人物を面接担当に起用する企業がある」ことを念頭に面接に臨んだほうがいい。
HR総研が楽天みん就と共同で2021年6月に行った「2022年卒学生の就職活動動向調査」から、問題のある面接担当者をタイプ別に紹介してみたい。
「面接の基本」を守らない
今回の調査データは、「説明会や面接を通じて、企業の社員や人事に言ってほしくなかった言葉」に対するコメントだが、読んでみると面接の基本が守られていないことがわかる。
面接の基本とは厚生労働省の定める「公正な採用選考の基本」だ。採用選考に当たっては、「応募者の基本的人権を尊重すること」、「応募者の適性・能力に基づいて行うこと」を基本とし、公正な採用選考を行うために「応募者に広く門戸を開くこと」、「応募者の適性・能力に基づいて行うこと」を定めている。
規定は細かく、就職差別につながるとして選考時には13事項が禁じられている。本籍や出生地に関すること、家族に関すること(職業や続柄、病歴、地位、学歴、収入、資産など)、住宅状況や生活環境に関することはもちろんのこと、さらに宗教や支持政党、人生観・生活信条に関すること、尊敬する人物、思想に関すること、愛読書や購読新聞、さらには身元調査(現住所の略図もNG)や健康診断もその中に入っている。
ところが、この指針を守っていない企業はかなり多い。新卒採用では、人物が重視され、そのために家族(親の職業など)や尊敬する人物、座右の銘、愛読書を聞き、人柄を計ろうとするからだ。これらの質問は定番中の定番だったので、当たり前のように思っているし、講習を受けていなければ禁止されている質問事項だと知らない面接担当者がいてもおかしくない。
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