業績が良くなる会社に共通点はあるのか――。
10月9日の配信記事「『コロナ禍の中で評価を上げた会社』ランキング」で、コロナ禍でも従業員から評価を上げる会社のランキングと、その特徴について分析をした。コロナ禍においても、「待遇面の満足度」「人材の長期育成」「社員の相互尊重」のスコアが改善している企業は、社員からの評価(e-NPS=自社推奨度)が改善していることがわかる。変化する時代に生き残る会社の条件を紹介したが、今回はもう少し踏み込んだ分析をしてみたいと思う。
業績が良くなる会社の特徴をクチコミで分析
具体的には、業績が良くなる会社にはどのようなクチコミが集まるのか? 今回は、企業評価分析に定評があるクレジット・プライシング・コーポレーションの協力を得てその分析を試みた。
現在、商品寿命が短くなり、常にヒット商品を生み出せる人や組織が必要となっている。また、価値の源泉が人となりやすい第3次産業のウエートが、国内産業の7割以上を占めていることから、どのような人が所属し、どのような組織を作れているかが未来の業績に影響することは容易に想像がつくだろう。先進的な投資家は、財務情報だけでなく、人や組織といった非財務情報も含めた総合的な投資判断をしている。
つい最近のことではあるが、2020年8月26日にアメリカ証券取引委員会(SEC=US Securities and Exchange Commission)は、上場企業に対してHuman Capital(人的資源)に関する情報開示を義務化した。こうしたニュースからも、組織や人が未来の業績に及ぼす影響に注目が集まっていることがわかる。
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