コロナ｢第2波｣絶対来る前提で欠かせない備え 町医者の機能拡大と検査の集中･選択が必須だ

欧米や中南米、ロシアなどと比べると確かに落ち着いてはきたが、だからこそ次に備える必要がある。写真はアメリカ・カリフォルニア州の病院で5月撮影（ロイター／Ariana Drehsler）

発熱している患者をどうやって見つけるか。

答えは「体温計による検温」だ。

「何を当たり前なことを？」と思うなかれ。体温計の歴史は100年ちょっとだ。

19世紀後半ドイツで開発され、日本では北里柴三郎の尽力で現テルモ社が製造を始めた。初期の「水銀体温計」は、製造に精密技術を要する。破損後蒸発する水銀が人体に有害との理由で、現在医療現場ではほとんど使用されていない。

その後、無害で大量生産可能な「電子体温計」が開発された。正確だが計測に時間がかかる実測式でなく、時間が節約できる予測式がもっぱら普及している。「非接触式体温計」は、検温の効率化と感染対策には有効だが、外気温の影響を受けやすく、顔面の温度が上がる人、すなわち高熱の人にしか向かない。

つまり、体温計による検温は必ずしも正確性を追求しているわけではないのだ。非接触性と腋窩式で1℃の誤差が発生することもある。それほどの誤差が発生しうるにもかかわらず、生命を脅かす新型コロナウイルス感染診療の入り口として、体温計は当たり前に採用されてきた。

日本は第1波が収束しつつあるが…

日本国内における新型コロナウイルス感染による総死者数は6月10日時点で1000人弱。絶対数として決して少なくはない。ただ、東アジア全般に言えることだが、日本の致死率は決して高くない。人種として免疫を保持していたのか、ウイルス自体のゲノムタイプが異なることに起因するのかは、まだ完全には解明されていないが、欧米や中南米、ロシアなどと比べて被害が少ないことは間違いない。感染者数も減少し、元の日常に戻りつつある。

しかし、各地で院内・施設内感染は勃発している。非常に不気味だと言わざるをえない。

新型コロナ肺炎に限らず、肺炎の管理は、一刻を争うので医療従事者の消耗は激しい。ほかの患者に対する医療も手薄になる。救命できるはずの命を助けられなくなる。これが医療崩壊だ。ここに院内感染が加わると、大惨事になる。

アメリカのメディアの分析では、アメリカ国内の新型コロナの死者約11万人のうち、約3分の1が高齢者施設で亡くなっている。また、WHO（世界保健機関）の専門家は、ヨーロッパで亡くなった人の約半数が介護施設で暮らしていた人たちだと指摘している。高齢者施設内では感染が一気に拡大し、致死率は非常に高い。