就活「グループ・ディスカッション」の攻略法

司会進行役がやっぱりプラス評価なのか?

採用選考の手法として、グループディスカッションが大手企業中心に採用されている。これを攻略する方法はあるのか?(写真:Graphs / PIXTA)

面接選考の手法として最もポピュラーなのは「個人面接」である。これはほぼすべての企業で取り入れられている。学生を1人ずつ呼び、じっくり話を聞く。基本的には共通の質問項目が用意されているが、面接での学生の回答内容や、提出済みのエントリーシートの記載内容などによって、質問内容は異なることが多い。

大手企業の約4割が実施している​​​​現実

次いで多いのが「グループ面接(集団面接)」だ。

一列に並んだ複数の学生に同じ質問を投げかけ、回答内容や表情・態度などを比較しながら選考するタイプである。短時間で多くの学生の選考ができるため、初期段階で学生を振るい落とすために活用されることが多い。HR総研調べでは、企業における導入率は、中小企業(従業員規模300名以下)で37%、大手企業(同1001名以上)で45%にのぼる。企業規模による差はそれほどない。

しかし、今回のテーマである「グループディスカッション(GD)」は、状況が大きく異なる。

GDを選考方法に取り入れている企業の割合は、中小企業ではわずか9%なのに対して、中堅企業では20%、大手企業では38%と、企業規模が大きくなるほど高くなる。GDは、通常5~6人を1グループとし、複数のグループを同時進行で行うことが多い。つまり、面接する学生が多い企業でないと、実施しづらい。もちろん、1グループごとに実施することも可能ではあるが、それだとグループごとの比較ができない。

次ページ4つの役割をどうやって決めるか
キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 新競馬好きエコノミストの市場深読み劇場
  • 最新の週刊東洋経済
  • コロナ後を生き抜く
  • 小室淑恵 「覚悟の働き方改革」
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
菅新政権が誕生しても<br>「安倍時代」は終わらない

牧原出氏執筆の連載「フォーカス政治」。9月16日に菅新首相が誕生しましたが、施策の基本線は「安倍政権の継承」。惜しまれるように退任し、党内無比の外交経験を持つ安倍前首相は、なお政界に隠然たる影響力を保持しうるとみます。その条件とは。

東洋経済education×ICT