「マルチSNSを活性化させること。会員ももっと増やしたい。現在、携帯会員は、約690万人。少なくとも第1ステップとしては、短期的に1000万人を超すこと。最終目標は、3000万～4000万人」と飯塚氏。
現在、ヤマダ電機のEC事業の売り上げは、年間約300億円だが、ネットサービスの統合・強化によって、1年で売り上げ1000億円規模にまで拡大することを目標に掲げている。
「山田会長からは、3年でネット関連事業を1000億円にしろと指示を受けている。だが、自分は3年ではダメだと思っている。会長の年齢を考えると、1年後に実現したい。1年後に1000億円という目標は、確かに非常に厳しい。だが、可能性はゼロではない。五分五分だと信じている」と、飯塚氏は語る。
家電業界で、ヤマダ電機はつねに変革し、勝利し続けてきた。新たに登場したライバルであるAmazon、楽天というネット通販企業に対し、ヤマダ電機は、ネットとリアル店舗の融合というO2Oの取り組みで敢然と立ち向かう。
積極的にIT投資と物流投資を行う流通モンスターAmazonと対照的に、ヤマダ電機は、全国のリアル店舗と巨大な顧客基盤をベースにネットをフル活用して立ち向かおうとしている。
自らリアル店舗を持つO2Oが有利であることを、ヤマダ電機は実証しようとしている。
過去の連載が本になりました。『O2O新・消費革命 ネットで客を店舗へ引きつける』（東洋経済新報社）として発売中。Kindle版などの電子書籍も展開開始。
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