"音響の名門"パイオニアの｢台湾傘下入り｣が秘める《車のスマホ化》という希望と《経済安保》のリスク

2004年にパイオニアが試作した大画面の未来型カーナビゲーションシステム（写真：時事）

車載機器を中核に新たな活路を見いだす

プラズマテレビ事業からの撤退後、パイオニアは経営危機に陥り、2019年にはアジア系ファンドのベアリング・プライベート・エクイティ・アジア（BPEA）傘下へ、そして2022年にはスウェーデンのEQTに買収されるなど、海外資本の傘下を転々とした。

この間、虎の子だったクラブやイベントで音楽を操るDJ（ディスクジョッキー）事業や地図事業子会社の売却といった苛烈な構造改革を経て、生き残りをかけてカーオーディオやカーナビなどの車載機器に特化してきた。現在、自動車内で動画を視聴できるカーナビや高価格帯のカーオーディオ、スピーカーなどが好調に推移している。

また、カーナビ事業で培った地図データを活用し、地図アプリサービスの事業も拡大。2024年には2輪車向けナビサービスを開始し、オランダのデジタル地図大手ヒアテクノロジーズと協業してアジア市場での展開も進めるなど、新たな活路を見いだそうとしている。

2025年2月にはドイツに海外4拠点目となる研究開発拠点を設置し、欧州車メーカー向けにスピーカーやアンプを開発するなど、市販ではなく、自動車メーカーに直接納めるBtoB（企業対企業）領域への拡大を図っている。