日本の｢野球離れ｣が止まるほどのインパクトだったが…。｢大谷バブル｣はいつ弾ける？野球界に迫るタイムリミット

NPBや球団オーナー、放送局、果てはスポーツ庁までもが「WBCを地上波で無料視聴できないのは問題だ」とコメントし、MLBサイドとの交渉に乗り出した。

チケットは10月1日から先行販売が始まるが、東京ドームの巨人戦の年間指定席購入者に優先的に抽選販売されるという。来年春に向けての「狂騒曲」がすでに始まっている。

ここまで見て、しみじみ思うのは、ここ3年ほどの一連の「野球界の大ブーム」の中心にいるのは「大谷翔平」ただ一人だ、ということだ。

小学生の「野球離れ」が止まった

実はそれだけではないかもしれない。スポーツ少年団の発表によると、小学生の軟式野球競技人口は、2010年には17万4993人だったが「野球離れ」の進行と共にどんどん減少し、令和が始まった2019年には11万7176人、そしてコロナ禍を経た2023年には10万7919人と2010年から38％も減少した。多くの子供が野球をしなくなったことに関係者は頭を悩ましているが、打つ手なし、という状況だった。

23年オフに大谷翔平はニューバランスと組んで、オリジナルの少年用グローブを全国1万校の小学校に「野球しようぜ！」の手紙と共に6万個配布した。これも大きなニュースとなったが、それから1年を経過した24年、少年野球の競技人口は10万8691人とわずか772人ながら増加に転じた。