テレビ放送がない…Netflixの｢WBC独占配信｣は日本プロ野球のビジネスモデルを変えるかもしれない

2023年のWBC（写真：Megan Briggs/Gettyimages）

2026年の第6回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）の放映権を、日本の地上波テレビ局ではなく、アメリカのネットメディアであるNetflixが獲得したことが、大きな話題となっている。

「2023年の前回大会では、地上波民放放送で大谷翔平の大活躍を見ることができたのに、今回は契約をしなければ見られなくなる。普通のテレビで見られなくなるとは……」と嘆く声が聞こえるが、今回はファンの視聴習慣が変わるというだけではなく、日本プロ野球のビジネスモデルを揺るがす事態にもなりかねない。

かつてMLB球団のオーナーはWBCの開催に難色

経緯を、WBCの設立にまでさかのぼって振り返ろう。

21世紀に入ってMLBには東アジア、中米、ヨーロッパなどから多くの選手が参加するようになった。この状況を受けて、2005年MLBのバド・セリグコミッショナー（当時）は、サッカーのワールドカップのような世界大会の創設を思い立った。

MLBは競合する北米四大プロスポーツ（NFL＝アメフト、NBA＝バスケットボール、NHL＝アイスホッケー、MLB）のなかでは、ファンの年齢層が高く「オールドボールゲーム」といわれ、劣勢に立っていた。野球のマーケットを世界に拡大したいという意図もあって、この大会を企画したのだ。

主催団体としてMLBは、MLB選手会とともにWBCI（ワールド・ベースボール・クラシック・インク）を立ち上げた。WBCIは、興行権、放映権、ライセンス、スポンサー、フランチャイズなどすべての権利を有してWBCのビジネスを取り仕切る予定だった。

一方でMLB球団のオーナーはWBCの開催に難色を示した。MLBではFA権が確立して以降、スター選手は高額の複数年契約を結ぶようになったが、彼らがペナントレースと無関係の試合に出場して怪我、故障でもすれば、球団資産の損失だとして、選手の供出を渋ったのだ。同様の理由で、MLB球団はオリンピックの野球競技にも、選手の出場を認めていなかった。