「小中学生の50.3%が近視になっている」という衝撃的な調査を文部科学省が発表したのは今年7月のことだ。データによると、わずかこの2年の間に約1割の子どもが新たに近視となった。このことを憂いているのが眼科医の窪田良氏だ。
『近視は病気です』(東洋経済新報社)の著者・窪田良氏と、非認知能力育児のパイオニアであるボーク重子氏が「子どもの近視」と子どもの心身の土台作りをテーマに対談する第2回は、子どもの近視抑制に効果が出た「1日2時間の屋外時間」をどう確保するかについて語り合う。
近視抑制先進国と日本での教育現場の違い
ボーク:前回窪田先生が、台湾の小学校では国策として2010年から「子どもの屋外活動を1日2時間確保しなければならない」という制度を導入して効果が明確に出たと話されました。世界各国の教育に関心がある者として、実際に台湾の小学校でどのように実施したのか気になります。
窪田:休み時間は教室の電気を消して外遊びを促したり、美術などの一部の授業を屋外で実施したりすることで、小学生が屋外で1日2時間過ごせる時間を確保しています。子どもの自主性に任せるというよりは、カリキュラムとして仕組み化して成功した印象を受けました。
日本でもひと昔前までは、休み時間は外で遊ぶように先生から促されましたよね。今は校舎内で休み時間を過ごすことも許容され始めたので、小学校にいる間の屋外時間は減っている可能性が高いですね。
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