「間違った決定も決めないよりマシ」が外資の常識 結論を先送りする日本型管理職は生き残れない

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外資系管理職の意思決定のルールとは(写真:mits/PIXTA)
「日本人の2倍働いて3倍稼ぐ」と言われる外資系管理職だが、どうすれば、そのような働き方ができるのか。また、AI・テクノロジー社会で生き残る管理職の条件とは何か。
このたび、ロングセラー定番書の新版『新 管理職1年目の教科書 外資系マネジャーが必ず成果を上げる36のルール』を刊行した櫻田毅氏が、「2倍働き、チームの成果を最大化」する外資系管理職に共通する、意思決定、部下育成、権限委譲などの仕事のルールについて解説する。

どのような時代環境であっても、仕事の流れは基本的に「決めて実行する」ことの繰り返しです。そこで、管理職の重要な仕事は、迅速かつ的確に決めてチームを前に進めることです。特に、いまのように正解がなく不透明な時代においては、この「決める」ということはますます重要性を増してきます。

間違った決断でも決めないよりマシ

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ところが、決めることに時間をかけすぎたり、決めることができないため、仕事が停滞している職場がたくさんあります。その理由としてよく挙げられるのが、情報が十分にそろっていないということです。

しかし、そもそもビジネスにおいて情報が十分にそろうことなどありえません。限られた情報でも、決めて仕事を進めるのが優秀な管理職です。

私が長らく勤めてきた米国系企業でも、迅速な意思決定は管理職にとって必要不可欠な能力でした。早く決めて早く実行し、やりながら不都合な点を修正していく――これが最短でゴールに到達するための共通認識でした。「間違った決断は決めないことよりもマシである」と言われるほどです。

では、彼らはなぜ、限られた情報でも迅速に意思決定ができるのでしょうか。

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