●1～10名程度のリクルーターは最低限必要

　「採用で重視したメディア、ツール」で「社員・リクルーター」の項目は企業規模で違いがある。大企業は39％が重視しているが、小企業は14％と低い。

　もっと詳しくリクルーター制度の実施状況を調査したところ、実施している比率は1000名以下の企業で2割を切り、1001～5000名の企業で約3割、5001名以上では約4割だった。中堅以下と大企業の採活格差はリクルーター制の導入状況にも表れている。

　そしてリクルータ制導入企業でどれほどのリクルーターを用意しているかといえば、30名以下が8割だ。なかには数百名のリクルーターを動員する企業もあるが、リクルーターの数よりも大規模な人数を採用する大企業である。

　リクルーターの数と採用学生数の関係の公式は存在しないけれど、1～10名のリクルーターを用意する企業が5割以上を占めており、この程度の人数が最低限になるだろう。

　ただリクルーター制というカタチを作り、リクルーターに行かせ、話をさせるだけでは効果は薄い。問題はどのような教育、準備をしているかだ。採用活動は特殊なヒューマンスキルを要し、日常的な業務ではプロのリクルーターにはなれないのだ。