｢また辞任｣小山田氏の炎上騒動､加速した5大理由 ｢キャンセルカルチャー｣って知っていますか？

ピューリサーチセンターの調べでは、アメリカ人の44％が「キャンセルカルチャー」という言葉をしばしば聞くと回答していますが、とくに18～29歳の若年層になると、その割合が64％にまで高くなっています。

SNSなどでの発信が多い若者がとくに声を上げ、「キャンセル」する主体となっていることを反映した結果のようです。

批判を集める「キャンセル」対象の「5つの条件」

この「キャンセルカルチャー」は「悪質な行為に対する責任を取らせること」と解釈される一方で、「検閲であり、過度に罰することになる」として反発する人もおり、「世論の分断」を加速する側面があると考えられています。

「キャンセル」の対象となり厳しい批判を集めるかどうかは、主に次のような5つの条件に左右されます。

「キャンセルカルチャー」で批判を集めやすいのは、「差別」の問題です。黒人、弱者へのいじめ、差別などは徹底的に非難の的となります。

今回も「自分より弱い立場の人間への差別」という点で、看過できない事案だったわけです。

「犯した行為の悪質性」によっても、批判の度合いは大きく異なります。

これは一般的な不祥事でも同じですが、「①人的被害がある」「②複数回」「③長期的」「④故意」である場合は、「人的被害がない」「単発」「短期的」「単純ミス」よりも、批判されやすくなります。

今回の場合、まさにこの「4つの要素」を満たしていること、また、子どものころの行為を反省するどころか、「大人になって得意げに語っている点で、悪質性が重い」と考えざるをえないところがあります。