「まず失敗せよ」リーダーに必要な2つのこと

「いきなり成功を求める」から、人は育たない

アフターコロナで生き抜くために、企業のリーダーはいかにあるべきか?(写真:Vadzim Kushniarou/iStock)  
わずか半年ほどで世界を震撼させ、経済活動や社会活動を一気に停滞させ、世界中の人々の生活をどん底に陥れようとしている「コロナ・ショック」。いったい「コロナ・ショック」を、日本人は、日本企業は、どう生き抜けばいいのか。
経営学の世界的名著『知識創造企業』の25年ぶりの続編『ワイズカンパニー 知識創造から知識実践への新しいモデル』を上梓した一橋大学名誉教授の野中郁次郎氏と、『コロナ後に生き残る会社 食える仕事 稼げる働き方』を緊急出版した経営コンサルタントの遠藤功氏が、「アフターコロナ」で企業に求められる形について語り合う。
*1回目はこちら

なぜ「コロナ復興」が叫ばれないのか

遠藤功(以下、遠藤):私と先生との出会いは2011年、東日本大震災の約半年後に出した対談本(『日本企業にいま大切なこと』PHP新書)がきっかけでした。早いもので、それから9年半が経ちました。今回のコロナが国難だとしたら、あの地震も別の意味で国難でした。

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野中郁次郎(以下、野中):まさにそうでしたね。

遠藤:当時と今との違いは、その後に「復興」という言葉が出たか出ないかという点にあると思っています。

当時は「復興」という言葉がすぐに使われました。見たことのないような大津波と、それによる甚大な物的被害という目に見えるダメージがあったからでしょう。地震が起きた翌4月にはたくさんの人たちが「復興」という言葉を発していました。一方、緊急事態宣言が発出され、半年も経つというのに、今回は「復興」という言葉をほとんど耳にしません

野中:コロナの被害をトータルで考えると、東日本大震災より大きいかもしれませんね。

遠藤:そのとおりだと思います。その被害の実体が見えず、しかも、津波のように瞬間的なインパクトがあるものではなく、ダラダラと持続するので、実感が湧きにくいのでしょう。

医療も大事ですが、経済も大事です。それこそ人の生死にも大きく関わってきますから。内閣も交替しましたが、それこそ「コロナ復興庁」でもつくって、リーダーが率先して総合的、多面的に取り組まないと、後に禍根を残すことになるのではないかと心配しています。

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