職場や学校｢顔を出さなくてもOK｣な時代の心得 コロナ機にコミュニケーションは根本から変化

「同一の時間、場所にいなければならない」従来の価値観は幻想になっていきそうだ（写真：SetsukoN／iStock）

同じ時間、同じ場所に集まらなくても

緊急事態宣言が発令されていた2020年4～5月、多くの企業は社員に在宅勤務を命じ、大学は講義をオンラインとした。東京都が従業員30人以上を対象に実施した緊急調査によると、テレワーク導入企業は3月時点で24.0％だったのに対し、4月時点では62.7％に急増。4月の勤務日数約20日のうち、約12日をテレワークでこなしていたという結果が出ている。文部科学省の調査では、7月1日時点で国公立・私立の大学の84.7％が遠隔授業か対面と遠隔を併用した授業を実施している。

こうした状況に、森教授はまず、不登校や引きこもりの定義そのものが揺らいでいると指摘した。

森真一（もり・しんいち）／追手門学院大学教授。専門は理論社会学 。著書に『どうしてこの国は「無言社会」となったのか』（産学社）、『かまわれたい人々』（中経出版）などがある。取材はオンライン（撮影：当銘寿夫）

「職場も学校も、これまで同じ時間に同じ場所に同じメンバーが集まらないといけない、というのが当たり前でした。動かせない事実だと多くの人が感じ、“現実”として存在していたわけです。その中で、心を傷つけられるようなことを経験し、学校に行けなくなった人が『不登校』や『引きこもり』とされていました」

「ところが、コロナショックで『同じ時間、同じ場所』という教育現場や職場の前提自体が揺らいだ。それどころか、『職場や教室に行くな』と。学校が再開しても、分散登校が呼び掛けられています。みんなが引きこもることを要請されている。そんな社会では、不登校の子どもや引きこもりの人もいないことになる。しかも、仕事や授業はうまく進まないわけではない。

企業経営者には『コロナが収まった後も、全員が同じオフィスに出社しなくてもいい』と言う人も出てきました。教育や仕事において『決められたメンバーが決められた時間に決められた場所に集まる』ことは絶対に必要なのか。必要だというなら、その理由は何か。新型コロナウイルスは、私たちにそうした問いを突き付けました」