コロナ禍ものともせず！儲かる半導体関連業界 テレワークやゲーム需要が回り回って恩恵

こうした問題を解決するためには、データセンターの増設などのインフラ整備が必要になる。そこにはメモリが大量に使われるため、それらを作る半導体製造装置メーカーも潤うという図式なのである。

さらに消費者向けのビジネスでも一層のIT化が進むのではないかという期待が大きい。たとえば飲食店での注文でスマホを使ったり、配送などで遠隔ロボットを使ったりすれば、半導体需要に直結する。テレワーク拡大に伴うパソコン需要の拡大も現に起こっている。こうした生活様式の変化がコロナ収束後も続くと見る向きは強い。ディスコの関家一馬社長は「一度便利なものを体験してしまえば、一気に広がっていく」と期待を示す。

半導体を作るには基板となるシリコンウエハの形成からチップの切り出しまで400～600もの膨大な工程がある。それらに対応する装置を、複数の企業が役割分担していることから、各社のシェアが高いのが特徴だ。たとえばディスコはチップの切断装置でシェア7割超を誇る。事実上、世界中の半導体メーカーが顧客になるため、半導体市場の勢力図の変遷にかかわらず安定した経営ができることが特徴だ。

これは半導体製造装置にとどまらない。材料であるシリコンウエハや半導体レジストも同様だ。シリコンウエハを提供する信越化学工業やSUMCOにも追い風が吹く。半導体レジストの場合、最先端プロセスであるEUV(極端紫外線)露光向け製品が2019年、日韓関係の悪化で輸出できなくなると心配された。これに対抗し韓国が自国企業による生産に乗り出す動きも見られたが、各製品・装置に応じた微妙なすり合わせが必要な最先端品を代替するのは容易でなく、日本勢は他社の追い上げを許していない。