建売購入で｢階段とトイレ｣を確認すべき理由 玉石混交の物件の中で後悔をしないために

建売住宅は若い世代を中心に販売が好調のようです（筆者撮影）

「令和」という新しい時代の住宅取得では、「建売住宅（一戸建て分譲）」がより存在感を増すのではないか、と筆者は考えている。

その理由は後ほど説明するとして、最初に建売住宅の基本について解説したい。建売住宅は、建物と土地が一体となって販売されており、詳細な打ち合わせや土地の準備が必要な注文住宅に比べ比較的、検討が容易なことから、これまでにも子育て世代を中心に幅広い人たちの支持を得てきた。

では、建売住宅を購入する際のチェックポイントにはどのようなものがあるのだろうか。改めてその現状やチェックポイント、トレンドについて紹介したい。

新設住宅着工は約94万戸

まずは、簡単に建売住宅の現状について確認しておく。国土交通省が1月31日に発表した建築着工統計調査報告（年計）によると、マンションやアパートを含む平成30年（2018年）の新設住宅着工は全体で前年比2.3％減の94万2370戸となっていた。

内訳をみると、持家（注文住宅）が同0.4％減の28万3235戸、貸家（賃貸住宅）が同5.5％減の39万6404戸、分譲住宅が同0.0％増の25万5263戸となっていた。注目すべきは分譲住宅の中身である。

マンションが同3.8％減の11万510戸である一方、一戸建て（建売住宅）が同3.0％増の14万2393戸となっていた。つまり、建売住宅は今、住宅市場の中で数少ない安定した成長分野なのだ。

その背景には、住宅取得の中心層である20～30歳代の人たちには土地を持たない人が多く、土地と建物がセットになった建売住宅には予算面でも魅力を感じやすい状況になっていることがある。

この状況は住宅業界の勢力図の変更を促している。現在、一建設や飯田産業、東栄住宅など7社を傘下に持つ飯田ホールディングスが販売棟数4万1404戸（2018年3月期、すべて建売住宅）で一戸建て市場におけるトップを走っている。