日本の地価「一瞬でわかる!」過去30年の全推移

2.6万地点の「公示地価」を3Dマップで全解剖

30年前から現在までの公示地価のデータを3Dマップで解き明かします(写真:ばりろく/PIXTA)

3月20日、国土交通省から2019年1月1日時点での全国の公示地価が発表された。公示地価とは、土地の評価や取引の基準となることを目的として、国土交通省が全国約2万6000地点の地価を年に1度評価するもの。基準地価や路線価と並び、日本の代表的な地価指標として知られる。

東洋経済では昨年、東京都における基準地価の3Dマップや、全国の市区町村別の基準地価を発表した。今回は30年前、バブル絶頂期の1989年から最新時点までの公示地価、のべ約13万地点のデータを3Dマップにプロットし、日本の地価がどのように変動してきたのかをビジュアルで表現した(https://toyokeizai.net/sp/visual/tko/landprices3/)。

九州から北海道にかけての最新(2019年)地価

全国の公示地価を30年前から比較可能に

データは国土交通省の土地総合情報システムから取得した。対象は2019、2018、2009、1999、1989の各年1月1日時点における全国の公示地価の約13万地点だ。緯度経度の取得には東京大学空間情報科学研究センターが提供するCSVアドレスマッチングサービスを使い、所在・地番から緯度経度を取得できない地点は除いた。3D地図のマッピングにはUberの提供するWebGLフレームワークDeck.glを使った。

基準地は半径2000メートルのバー(六角形)ごとに集計されている。複数の基準地が近接し、1つのバーに2つ以上の基準地が含まれる場合、色や高さは平均の価格や騰落率を基に描画している。それぞれのバーをタップまたはマウスカーソルを重ねると、該当する基準地の情報が表示される。

地図左上のボタンで、カメラの角度を変えることができる。また、地図上側のセレクトボックスからデータの時点(最新価格または1年前〜30年前との比較)や、土地の用途(住宅地、商業地)を切り替えることができる。比較マップは昨年に比べて価格が上昇していれば暖色(赤)、下落していれば寒色(青)とした。色が濃く、バーが高いほど上昇/下落幅が大きいことを示す。

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