ブラック企業のトンデモな実態

放っておけない!若き弁護団が立ち上がったワケ

心身に異常を来しかねないほどの長時間労働やサービス残業、過重なノルマの押し付け、ひどいパワーハラスメント――。若い世代を中心に、労働者を使い捨てるような過酷な働き方を強いる企業が「ブラック企業」と呼ばれ、社会的な関心事となっている。株式を公開して、全国や広域に展開するような大手・有名企業などでもブラック企業と目されるケースが出ており、厚生労働省も実態調査や取り締まりなどの対策に乗り出している。
そんなブラック企業で、不当な扱いを受けている労働者を助けるため、法曹界から若手を中心に約50人の弁護士が立ち上がった(結成時。現在は、約100人の弁護士が弁護団に加入)。7月31日に結成された「ブラック企業被害対策弁護団」(代表・佐々木亮弁護士)がそれだ。同弁護団は相談者から受けた依頼を基に、実態を調べ、違法・脱法行為があれば訴訟など法的な手続きにのっとって、ブラック企業に対抗する。
一方、多かれ少なかれ労働環境の悪い企業は、昔から一定程度存在していた。なぜ今、それらがブラック企業と呼ばれ、にわかに注目を集めるようになったのか。ブラック企業の実態とは――。ブラック企業被害対策弁護団の事務局長を務める戸舘圭之(とだて・よしゆき)弁護士(第二東京弁護士会)に聞いた。

映画・書籍化などをきっかけに認知

――ブラック企業が社会的な問題になっています。

ブラック企業はもともと、インターネット上での(俗語や隠語を意味する)スラングだったようです。それが、映画や書籍の題材となったことなどをきっかけに、社会的に認知されるようになった。最近では、若者の労働問題に取り組んでいるNPO法人POSSE代表の今野晴貴さんが書かれた新書「ブラック企業 日本を食いつぶす妖怪」 (文春新書)が話題になっています。

長時間労働をはじめとして、労働法に違反するような働かせ方をさせる劣悪な労働環境は昔からあり、そういった労働問題に私たち弁護士もかかわってきましたが、最近は少し毛色が違ってきているように思います。

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どん底の2000年代を経て鮮やかなV字回復を果たしたプロレス界の雄。キャラクターの異なるスター選手を複数抱え、観客の4割は女性だ。外国人経営者の下、動画配信や海外興行など攻めの姿勢を見せる。株式上場も視野に入ってきた。