内向きの時代は終わり、留学人気が再燃する 「東大よりもハーバード」の時代がくる

留学先を見てみると、特定の国に限らず、どの国も減っている。米国への留学生のピークはやはり04年で、4万2215人。10年は2万1290人と、約半減している。こうしたデータがファクトとなって、最近の若者は「内向き志向」といわれ、国も危機感を抱いている。

しかし、私はベネッセコーポレーション（以下、ベネッセ）の海外進学支援事業のさまざまなプロジェクトに取り組む中で、留学生の減少トレンドがすでに底打ちし、増加に転じているという実感をもっている。

もちろん、先ほど示した日本人の留学生のデータは大学院も含めた数字なので、単年度の人数が今後、増加していっても、統計数字上のグロスのデータが減少から増加へ転換するのはまだ数年かかると思われる。

日本人の留学人気が再燃しつつあると私が実感するのはなぜか。

海外トップ大進学塾への問い合わせは5割アップ

それは、ベネッセが、高校生の海外留学を支援するため10年に立ち上げた「海外進学サポートセンター」に登録している生徒のうち、海外大学（学部）へ進学する人数が急増しているからだ。11年の25名に対し、12年は５倍以上の135名となっている。

また、ハーバードやイェールなどのトップ大学への留学を検討する生徒も増えている。ベネッセが08年に開校した海外トップ大学進学塾「ルートH」への問い合わせも、前年に比べて5割増しである。

ルートHが目指す海外トップ大学とは、主に米国の名門10校を指す。ハーバード、イェール、プリンストン、コロンビア、ペンシルバニア、コーネル、ダートマス、ブラウン、スタンフォード、MIT（マサチューセッツ工科大学）だ。