この事業を推進してきたパソナグループCPU室の加藤里帆室長に話を聞いた。

「CPU室は一般企業の社長室に相当します。創業者、南部靖之の秘書業務をしながら、新規事業も担当しています。これまでの人材サービス中心から、今後50年はウェルビーイング事業に注力する段階へと移行しています。その一環で、やっぱりスポーツは外せない。そこで、アスリート社員制度を立ち上げました」
具体的にはどんな事業構想があるのだろうか?
「パソナグループは2005年に『スポーツメイト事業』を開始して以来、アスリートの能力とポテンシャルをスポーツ界だけでなく社会全体に役立てる方向性を模索しています。ベンチャー精神が強い当社は、アスリートやクラブチームと協働して事業を構築し、選手たちが社会で広く活躍できる人材へと成長する環境を提供しています。AWJとの取り組みもこの方針に基づいています。
潜在能力がありながら活躍機会に恵まれない人材に焦点を当て、適切な就労環境を整備することで、アスリートはビジネス分野でも輝くことができます。アスリートは向上心がありますし、やり抜く力もあります。またファンを作る能力もあります。これらの特性を活用し、様々な社会課題の解決に貢献していきたいと考えています」
無理なく考えられるセカンドキャリア
セカンドキャリアをずっと取材していて思うのは、アスリートのキャリア形成は簡単ではないと言うことだ。気持ち、意識を切り替えてモチベーションを高めるにしても、リスキリングをするにしても、時間がかかる。そしてつねに「生活の不安」もつきまとう。
パソナの「ハイブリッドキャリア」制度は、アスリートの可能性を追いかけつつ、セカンドキャリアについても無理なく考えることができる。
従来の、引退した選手に仕事をあてがう「タニマチ(贔屓筋)」的な支援企業とは異なり、パソナは、アスリートを「人材」として本気で期待し、戦力化しようとしている。
そこにあるのは、スポーツ、アスリートに対するリスペクトの念ではないかと思った。
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