ところが、大抵の職場で上司は移動前と移動後、両方の職場には関与できません。「●●君はうちの部署に合わない」と異動させることはできても、そのあとの異動先まで面倒をみるのは越権行為のようなもの。異動・配置に関して、上司は意外と無力なのです。
ならば社員の適材適所をケアできるのは、人事部しかありません。ところが、人事部が人事異動に関与できていない会社が実は少なくありません。事業部門の異動・配置の権限が確立しており、人事部を飛ばして「相対」で行われるケースが非常に多いのです。
適材適所を考えて異動を提言できる存在が必要
取材した不動産仲介会社では、社員の異動や配置は部長クラスの個別交渉で決まっていました。年度末が迫り、翌年度の組織づくりの時期になると部長同士が携帯で連絡を取り
「君の部署のS君をうちの部署にくれないか？ 代わりに、G君をおたくに異動させるから」
と個別交渉が成立すると、その結果を人事部に報告。人事部は部長から聞いた異動情報を整理して反映させた組織図を作るという役割になっていました。適材適所どころか利害関係の落としどころだけで異動・配置が決まる会社。このような組織に勤務している社員たちは
「人事部に相談しても無意味。社内で力のある役員・部長に好かれる努力をしなければ生き残れない」
と殺伐とした雰囲気になってしまうことでしょう。自分の将来は自分でしか切り開けない……といった境地かもしれません。
もちろん、会社の人事にはさまざまな利害が関与することは否定しません。ただ、それでも適材適所を考えて、異動・配置を提言できる存在がいてほしいもの。
願わくば人事部に。あるいはSさんのように判断できる上司が存在すれば、社員が救われます。会社の将来まで明るく思えるかもしれません。
最後に、矢野選手の活躍を考えると、適材適所のトレードを決断したジャイアンツ側の人は大いに評価されてしかるべきでしょう。「どうして、活躍できた選手をよそに移籍させんだ」なんて、批判してほしくはありませんよね。
