TDK｢人事のグローバル化｣は社長肝煎りの改革 ｢従業員の約8割が買収先企業｣の組織に横串

海外売上高比率は約9割、執行役員の半分が外国人で、グループ従業員の多くが海外の買収先企業に属するTDKは正真正銘のグローバル企業だ（画像：TDKの採用ページ）

「TDKはオーケストラではなくジャズバンド。私はジャズバンドのリードマネージャーで、環境を整えるのが仕事」。そう語るのは、電子部品大手・TDKの齋藤昇社長だ。

TDKは海外企業の買収をテコに大きく成長してきた企業だ。1986年に磁気ヘッドを手がける香港のSAE、2005年に小型二次電池を展開する香港のATL、2017年にセンサーを手がけるアメリカのインベンセンスなど、数多く買収してきた。

その結果、TDKグループ全体の従業員10.3万人のうち、買収先企業に所属する従業員は8万人にも上る。TDKやTDKの製造子会社などの従業員は2.3万人にすぎない。

買収した先にはTDKの稼ぎ頭となった企業も多い。近年はスマートフォン市場の拡大に伴って、二次電池を製造・販売するATLが成長に貢献してきた。TDKグループ全体では海外売上高比率が9割にものぼる。

齋藤社長が抱いた違和感

ただ本社であるTDKと海外子会社は、各々の事業に注力するだけにとどまるというバラバラな状態が続いていた。また、海外子会社の人材が日本に出向するケースは非常に少なかった。

2022年4月に社長に就任した齋藤社長はヨーロッパ駐在歴が長く、以前からこうした状況に違和感を持っていた一人だった。

「（子会社の）首根っこを押さえるピラミッド型の管理手法はこれまで取ってこなかった一方で、グループに横串を通していかないといけない。『TDK United』が合い言葉だ」（齋藤社長）

齋藤社長は自社グループを、緩やかにつながった多様性を持つジャズバンドのようにまとめていこうとしている。そのような問題意識で今進めているのが、人事制度のグローバル化だ。