コロナ特需で半導体やディスプレー向け材料の販売が好調だった化学・素材メーカー各社。2023年は厳しい外部環境に翻弄されそうだ。
三菱ケミカルのシンガポールのMMAのプラント（写真：三菱ケミカルグループ）
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半導体向けは想定外の下振れ
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化学・素材大手各社の事業環境が足元で急悪化している。2023年度（2024年3月期）は一定の改善が期待されるが、楽観はできない。
11月にあった各社の2022年度中間決算発表では、通期の業績予想の下方修正が相次いだ。
2021年度は北米寒波で一部の化成品の市況が跳ねるなど、一過性の要因で儲けが膨らんだ。その反動はもとより織り込まれている。見通しが厳しくなったのは、想定外の下振れが起きているからだ。
その1つが、コロナ禍でも好調を維持してきた半導体関連や電子材料の減速だ。2022年度半ばから、パソコンやスマートフォンの売れ行きが巣ごもり特需の一巡で急減し、大型テレビも生産調整に入った。結果、各社とも半導体関連材料や、フィルムなどディスプレー材料の販売数量が落ちている。
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