ネイルサロン経営者3人が味わったこの2年の苦悶 売り上げ激減、時短、閉店を経て乗り越えてきた

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コロナ禍に苦悶した経営者の体験談をお届けします(写真:ペイレスイメージズ1(モデル)/PIXTA)
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2020年4月、1回目の緊急事態宣言が発動、街から人が消えた。

飲食店をはじめ、さまざまな企業が打撃を受けたのは周知のとおりだ。実際に、新型コロナウイルス関連の倒産(法人および個人事業主含む)を確認すると、全国で3636件と判明している(7月4日時点、帝国データバンク)。

さまざまな対策をし、ギリギリのところを何とかもちこたえていた企業も多いだろう。

例外になく厳しかったのが、ネイルサロン業者だ。コロナ前までは市場の拡大が続いていたものの、開業者が増え続けて、競争が激化。全国の店舗数も、すでに3万店以上になる。そこに新型コロナ感染症の拡大で「不要不急の外出を自粛する」動きの中、女性たちはオシャレをして出かける機会が激減。ネイルサロンはいち早く打撃を受けたのだ。

帝国データバンクによると、2020年1~11月では、ネイルサロンは19件の倒産があり、これは過去最多だという。

今回は、そのネイルサロンの経営者3名を取材。2020年から現在まで「コロナ禍」に苦しんだネイルサロンが、「この2年をどう過ごし、現在はどのような状況なのか」をそれぞれ聞いた。

「借りるか、やめるか」真剣に悩んだ

1人目は、株式会社IDP代表の竹尾直章さん。竹尾さんが展開する「un Riché(アンリッシュ)」は、最短30分のシンプルネイルから最新の流行アートネイルまで1000種類以上のデザインを有するネイルサロン。爪に優しいパラジェルを導入し、巻き爪矯正なども行う。都内2店舗で展開している。

(外部配信先ではグラフなどの画像を全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください)

「2020年はキャッシュアウトのリスクがあり、選択に迫られた1年でした。1回目の緊急事態宣言の後、国や東京都のガイドラインに従い、(2020年)4~5月末の1.5カ月を休業。情報も混乱していたので、サロンを継続するか休むか、経営判断に苦心しましたね。雇用調整補助金や持続化給付金を申請しましたが、毎月の家賃や給与、広告費などの支払いがあるため、十分な補填とはいかなかったんです」

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