コロナ禍で「夕食の手作りやめた家庭が急増」の訳

データ分析で見えた食卓の大きな構造変化

コロナ禍での食卓の変化をデータで解明します(写真:IYO/PIXTA)

新型コロナウイルスの影響は日常のあらゆる場面に表れていますが、その中で「食」も非常に大きなウエイトを占めるものとなっています。コロナ禍で私たちの食卓はどのように変化したのでしょうか。

今回は春夏シーズン(3~8月)の夕食に着目し、通常の年(2019年以前)、コロナ流行直後の年(2020年)、直近年(2021年)の食の変化を「インテージ・キッチンダイアリー(京浜、京阪神、東海エリアの主家事担当女性を対象とした2人以上世帯約1260サンプルによる、生活者の調理・食卓の状況を捕捉するパネル調査)」から追ってみたいと思います。

家で夕食を食べる人が急増

はじめに夕食の内食率について見てみます。「内食率」とは、「内食」「外食」「旅行・外出などのため家で食事をしなかった」のうちの「内食」の割合のことで、「どれだけの割合を家で食べたのか」を示す指標となります。

図1は、3~8月の各年の今から5年前(2016年)を100とした場合の指数として示したものです。2019年までの「コロナ以前」に相当する期間は横ばいで推移していますが、2020年は大幅アップしています。さらに2021年を見てみると、2020年とほぼ同水準で推移しました。

(外部配信先では図表や画像を全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください)

2020年はいわゆる「コロナショック」の時期にあたり、夕食内食率が劇的に高まるのも納得できますが、2021年も同水準であったことは少し意外な印象を受けるかもしれません。

実際に「行動自粛の緩み」などがさかんに報道されていたりもしましたが、「家で夕食をとる割合」という視点で見ると、「緩んだ」という傾向が顕著に表れていたわけではなかったことがわかります。この間、緊急事態宣言は継続して発令されており、それにともなって外食店の営業自粛・時短営業が続いたことから、うなずける結果であるように思われます。

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