｢スリーアウトチェンジ｣の頃から様相一変､石破首相が見せる"意外すぎる粘り腰"のカギは《半世紀前》にあった

「石破降ろし」の風が吹き荒れる中で、意外な粘り腰を見せている石破首相（中央）。その姿はどこか半世紀前の首相を思い起こさせるものとなりつつある（写真：ブルームバーグ）

先月の参議院選挙で「非改選議席を含めて自公で過半数」とした勝敗ラインに3議席足りず、猛烈な「石破降ろし」に見舞われた石破茂首相。昨年の衆院選、今年の東京都議選に続く主要選挙での敗北を受けて、参院選直後には党内で「スリーアウトチェンジ」との声が広がった。

7月28日には自民党の両院議員懇談会が開かれ、当初の予定を2時間半もオーバーして厳しい意見が交わされた。8月8日には両院議員総会が開かれ、石破首相はさらに責任が問われることになるが、ここに来て様相が変わりつつある。

変わりつつある風向き

8月2日と3日に行われたJNN（ジャパン・ニュース・ネットワーク）の世論調査で、内閣支持率は36.8％と、前月比で4ポイント増加した。不支持率は同3.1ポイント減の60.5％で6割台を維持しているものの、回復傾向とみていいだろう。

7月26日と27日に行われた毎日新聞の調査でも、内閣支持率は29％で同5ポイント増となり、不支持率は同2ポイント減の59％だった。「次の首相は誰がふさわしいか」には石破首相が20％でトップに立った。自民党支持層の70％と公明党支持層の40％が石破首相を支持し、野党支持層でも立憲民主党では35％、日本維新の会と共産党では約3割が石破首相を支持している。

一方、同調査で「石破首相は辞任すべき」が42％で、「辞任する必要はない」の33％を上回った。同時期に行われたANN（オールニッポン・ニュースネットワーク）の世論調査でも「辞任すべき」が46％で「辞任する必要はない」が42％、FNN（フジニュースネットワーク）の世論調査では「辞任すべき」は47.7％で「辞任する必要はない」が44.2％と、いずれも「辞任すべき」がやや上回った。

しかし、朝日新聞の世論調査では「石破首相は辞任すべき」は41％で「辞任する必要はない」が47％と、「辞任する必要はない」が上回った。上述のJNNの調査でも「辞任すべき」が43％だったのに対して「辞任する必要はない」が47％で上回っている。