豪ＢＨＰの無理難題に翻弄される鉄鋼メーカー

国内の鉄鋼大手が、資源メジャーの“ごり押し”に頭を抱えている。豪ＢＨＰビリトンは、ＪＦＥスチールなどに対し、原料炭の価格改定交渉を、現在の３カ月ごとから１カ月ごとにするよう通告した。

原料炭は、高炉の中で鉄鉱石から鉄分を取り出す際、酸素を取り除くために使われるコークスの原料だ。鉄１トンを作るのに鉄鉱石１・５トン、原料炭０・８トンが必要になる。

ＢＨＰの狙いは、資源高のメリットを最大限に享受することだ。原料炭の価格は２００３年まで１トン当たり５０ドル前後で安定していたが、世界最大の石炭生産国である中国が、需要拡大で輸入国に転じたことで急騰。今年１～３月期は２２５ドルまで上昇しており、足元のスポット契約では３００ドルも飛び出した。「（ＢＨＰにとって）つねに割高なスポット価格に連動させれば、中期で考えると儲けは大きい」（電炉大手幹部）。

実質的な値上げになるため、鉄鋼メーカーは猛反発。日本鉄鋼連盟の林田英治会長は「到底受け入れられない。断固反対する」と息巻く。

が、原料炭はＢＨＰや英豪リオティントなど５社で世界の海上貿易量の６割を占める寡占状態。中でも、ＢＨＰはシェア３割近くを握っている。片や国内では、最大手の新日鉄ですら粗鋼生産量の世界シェアは３％にも満たず、鉄鋼メーカーが抵抗できる余地は少ないというのが業界関係者の見方だ。

「ＢＨＰは運搬船ごとの契約や四半期契約との組み合わせを提案するが、四半期分は割高にするなどして、月次契約を浸透させるのではないか」（資源に詳しい大和証券キャピタル・マーケッツの五百旗頭治郎シニアアナリスト）。要求を飲めば、他の資源メジャーも追随する可能性がある。

難航する価格転嫁

そもそも原料価格の改定が３カ月に１回となったのは１０年４月。わずか１年前の話だ。それ以前は年に１回の交渉だったが、資源メジャーが期間の短縮を要求。価格交渉力で圧倒的に劣る鉄鋼メーカーは突っぱねられなかった。