｢オンライン就活｣に企業はついていけるのか コロナ禍で｢採用の抜本的見直し｣迫られる

新型コロナウイルスという「劇薬」によって新卒採用でもオンライン面接が一気に進んだ（写真：yongshan／PIXTA）

就職・採用の状況はどうなっているのか？

5月28日の配信記事「コロナ禍が新卒採用へ与えた影響の深刻度」では、採用日程が大幅に遅れ､オンライン対応が急務になった実態をHR総研が実施したコロナ禍に関するアンケート調査をもとに紹介した。

調査は複数回行っており、初回は2020年2月13～18日、2回目は2月28～3月4日、3回目は3月27～31日に実施。3回目の調査時期には、東京オリンピック・パラリンピックの延期が決定され、小池都知事が自粛要請会見を行い、コメディアンの志村けんさんが亡くなった。少したるみがちだったコロナ禍への警戒感が急激に高まった頃である。

それから2カ月が経った。この間、4月7日に緊急事態宣言が発出され、東京など5都道県が5月25日に解除されるまで続いた。第4回目のアンケート調査は緊急事態宣言がすべて解除される直前、5月15～20日に行っている。感染状況が落ち着き、自粛解禁が待望されていた時期だ。その内容を紹介していきたい。

採用スケジュールは大幅遅延

新卒採用へのコロナ禍の影響で最も顕著なのは、スケジュールの遅延だ。採用イベントの典型は合同企業説明会だが、大型施設に多数の企業がブースを出し、多数の学生がひしめきあう。企業は学生を呼び込み、学生は熱心に人事の話を聞いて質問する。

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こういう「3密」イベントはすべて中止になった。そして、リアル面接も実施が見送られた。「すべての採用活動をオンライン化で行う」という流れが緊急事態宣言によってできあがった。

3月27～31日にHR総研が実施した調査に企業の困惑は表れ、「採用スケジュールの遅延」の期間予測では「1カ月以上の遅延」を予想する企業が81.6％と8割を超えていた。